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初心者さんでもわかりやすい ドメイン基礎知識
選定・管理のポイント
- 2024.08.01
- knowledge
Webサイトを作る際に必ず取得しなければならないものが「ドメイン」です。一般的にもよく聞く言葉ですが、実は詳しく理解していないという方も少なくないのではないでしょうか。そこで今回は、ドメインの基礎知識や選定・管理のポイントについて解説していきます。
そもそもドメインとは何か
ドメインとは端的に言えば「インターネット上の住所」のことで、そのWebサイトが広大なインターネットの世界の中でどの場所にあるのかを示したものです。「https://www.〇〇〇〇.co.jp」というURLのうち、赤字で示した「〇〇〇〇.co.jp」の部分がドメイン名です。当社のWebサイトであれば、「alleyoop.co.jp」がドメイン名となります。「インターネットの住所」というだけに、Webサイトという家を構えてインターネットの世界に住むためには、必ずドメインを取得しなければなりません。
ドメインは大きく「独自ドメイン」と「共有ドメイン」に分けられます。独自ドメインとは世界で唯一のドメインで、自分で自由な文字列を取得し、使用することができます。「alleyoop.co.jp」も独自に取得したドメインであり、このドメインはアリウープが保有し続ける限り、他の誰かが勝手に使うことはできません。
一方の共有ドメインは、レンタルサーバやブログサービスなどを提供している会社が取得しているもので、多数のサービス利用者が共有して使用するものです。例えば「はてなブログ」で新規にブログ・サイトを開設した場合、「https://◯◯◯◯.hatenablog.com」といったようなドメインが割り当てられます。
この「◯◯◯◯」の部分は任意で命名することができますが、共有ドメイン名に当たる「.hatenablog.com」の部分は変更することができません。よく用いられる例えですが、「独自ドメインは一戸建ての持ち家に暮らす」「共有ドメインは賃貸マンションに暮らす」とイメージすればわかりやすいでしょう。
なお、サービスによっては費用を支払うことで共有ドメインから独自ドメインに切り替えることも可能です。
独自ドメインの取得には費用が掛かりますが、ブランディングやユーザーからの信頼感、サイトの持続性という観点でメリットがあります。そのため、コーポレートサイトや企業が提供するサービスサイトでは独自ドメインを取得することが一般的です。
ドメインの属性を表す「TLD」
ドメインは、独自ドメインと共有ドメイン以外にも、「トップレベルドメイン(TLD)」で分類できます。TLDとは、「.jp」や「.co.jp」、「.com」など、URLの末尾に付けられている文字列を指します。TLDは単なる文字列ではなく、そのWebサイトの運営者の国、サイトの分野、属性などを表すものとなるため、Webサイトの目的や役割に応じて選択する必要があります。主なTLDの種類を紹介します。
- ccTLD(Country Code Top Level Domain/国コードトップレベルドメイン)
Webサイトを運営する個人や組織が所在する国・地域に割り当てられるTLDです。各国・地域を表す文字列が用意されており、日本であれば「.jp」、アメリカであれば「.us」、中国であれば「.cn」となります。日本のドメインは「JPドメイン」と呼ばれています。
- gTLD(Generic Top Level Domain/分野別トップレベルドメイン)
特定の領域や分野に割り当てられるTLDです。世界中の誰でも取得できるもので、代表的なものとして「.com」「.net」「.org」「.biz」などが挙げられます。
- 新gTLD
世界中でWebサイトが増大することに伴って、ドメイン名に関する国際組織であるICANNが2012年に募集し、承認された新しいgTLDです。「.tokyo」「.site」「.shop」など、現代に即したドメインが用意されています。ただし、ユーザーが見慣れていない文字列だとドメインとして認識されなかったり、信頼できないサイトとみなされたりするケースもあります。
- 属性型JPドメイン
日本のドメインである「JPドメイン」は、Webサイトの運営組織によってさらに細分化できます。例えば日本で登記した企業に割り当てられる「.co.jp」、政府機関などに割り当てられる「.go.jp」、財団法人や社団法人などに割り当てられる「.or.jp」、教育機関に割り当てられる「.ac.jp」、地方公共団体に割り当てられる「.lg.jp」といったものがあります。
属性型JPドメインは1つの組織につき1つまでしか取得できず、また厳格に定められた要件をクリアしないと取得できません。その分、これらのドメインを使用することでユーザーからは信頼を得ることができます。
ドメイン選定のポイント
では、ドメインはどのように選定すればいいのでしょうか。ドメインを考える上でのポイントを紹介します。
ポイント1: Webサイトの役割に応じてTLDを決める
そのWebサイトがどのような役割を持つかによって採用すべきTLDは変わってきます。日本企業のコーポレートサイトであれば「.co.jp」が基本ですが、グローバルサイトを作る場合には敢えて地域性を持たない「.com」を採用した方がいいケースもあります。また、小売店などのWebサイトの場合、「.shop」や取り扱う製品に関連したgTLDを採用するのもいいでしょう。
ポイント2:Webサイトの内容が伝わりやすい文字列を考える
ドメインの文字列は、そのWebサイトで発信する情報が伝わりやすいものにするのが基本です。コーポレートサイトであれば会社名、サービスサイトであればサービス名、ブランドサイトであればブランド名を想起しやすいものがいいでしょう。
また、覚えやすさを担保する意味でも、印刷物に使用したり手動で入力したりする際のことを考えてできるだけ短く、かつ混同しやすい文字の乱用は避けた方が無難です。
ポイント3:ドメインの空き状況を確認する
ドメインのTLDや文字列を決めたら、すぐに空き状況を確認することも重要です。独自ドメインは「世界で唯一のドメインで、自分で自由な文字列を取得し、使用することができる」と書きましたが、裏を返せば「別の誰かが先に取得していたら使用できない」という意味でもあります。
ドメインを決めて安心してWebサイトの制作を進め、いざ取得しようとしたら誰かに使われていた…という状況に陥ると、プロジェクトに少なくない影響を及ぼしてしまいます。そのようなリスクを避けるためにも、早めに空き状況を確認し、可能であればその時点で取得しておくといいでしょう。
なお、文字列を検討する段階で、先に取得されていた場合に備えて複数案を用意しておくこともポイントです。
ドメインの取得は、ドメインの再販事業者であるレンタルサーバか、「レジストラ」と呼ばれるドメインの登録事業者を経由して行うこととなります。費用やサービス内容はその企業によって異なりますので、自社の予算や運営体制に合わせて検討するといいでしょう。
ドメイン管理・更新の注意事項
ドメインを取得し、Webサイトの公開まで成し遂げると、ドメインに関する作業は概ね終了となります。しかしドメインには有効期間があるため、その後も管理・更新作業が発生するのです。もしも適切な管理を怠ってしまうと後々問題に発展してしまう可能性もあるので、注意事項をご紹介します。
- 更新作業を忘れないようにしよう
独自ドメインには有効期限があり、1年毎に更新を行わなくてはなりません。現在では多くのレンタルサーバやレジストラで自動更新ができるようになっていますが、手動更新を選択したまま期限を迎え、うっかり更新手続きや入金を忘れてしまい、ドメインが使用できなくなってしまったというケースは実は珍しくありません。
一定期間内であれば復旧は可能ですが、所定の日時を過ぎてしまうと完全に失効し、最悪の場合別の誰かにそのドメインが取得されてしまう恐れもあります。
- ドメインの更新時期、支払い情報、管理業者等は資料として取りまとめておこう
ドメインの更新時期が近づいて来ると、基本的にドメインの管理業者から連絡が届きます。通常であればその連絡に従って更新作業を終えれば問題ありません。
しかし、繁忙期で連絡を見過ごしてしまった、ドメイン取得時とは主担当者が変わってドメインに関する情報が引き継がれていなかった、といった可能性もあります。こうしたリスクを低減するためにも、更新時期や支払いの方法、管理業者、業者からの連絡窓口など、ドメインに関わる情報は資料にまとめ、社内で共有できるようにしておくといいでしょう。
- ドメインが役割を終えても注意が必要
Webサイトが役割を終えると閉鎖しますが、その際、ドメインも合わせて廃止(解約)することが多いです。しかし、ここでも注意しておきたいことがあります。「.com」などのgTLDであれば約2ヶ月〜約2ヶ月半、「.co.jp」などの属性型JPドメインであれば6ヶ月という具合に、廃止されたドメインは一定期間が経つと別の第三者が取得できてしまうという点です。
そこで、自社がかつて使用していたドメインが違法なサイトや公序良俗に反するサイトとして使用されてしまうと、自社の信用やブランドを損ないますし、場合によっては顧客やユーザーにも迷惑を掛けてしまうかもしれません。実際、廃止したドメインが数年後に他者に取得され問題になった事例は数々あります。
しかし、廃止したドメインを別の誰かが取得することを差し止める方法はありません。万全を期す場合にはWebサイトを閉鎖してもドメインは保持し続けておく方法がありますが、これには費用が掛かります。長期に渡って費用を支払い続けるのが難しい場合には、対象となるWebサイトとドメインは閉鎖・廃止したことを周知徹底するといった対応を取ることが望ましいでしょう。
まとめ
今回ご紹介したように、Webマーケティングを実施する上でドメインは非常に基本的なものですが、同時に自社のブランドや信用度のベースとなるものでもあります。
決して疎かに扱わず、しっかりと検討・管理が必要になると理解しておきましょう。
サイト制作や運用に関してお悩みや疑問がありましたら、ぜひアリウープにご相談ください。